医師の離婚における財産分与のポイントと留意すべきこと
医師の場合、高収入を得ている可能性が高いため、財産分配の金額は大きな焦点となることでしょう。財産分与の割合は必ずしも…[続きを読む]

「女医の3分の1の法則」というジンクスを聞いたことがあるでしょうか。
この法則は、女医の「1/3は生涯未婚」「1/3は結婚後に離婚する」「1/3は結婚生活を維持している」というものです。そうだとすれば、結婚した女医のうち半数が離婚していることになります。
現代の一般的な離婚率が30%前後であることを考えると、50%近い女医の離婚率というのはやはり高いと考えられます。
この3分の1の法則の真偽はともかく、女医という立場特有の悩みが女医の離婚率を高くしているのは事実でしょう。
具体的には、仕事の過密なスケジュール、家庭との両立の難しさ、パートナーとの価値観の違いなど、さまざまな要因が関係しています。
本記事では、女医が離婚する際に注意するべき点や、離婚を避けるためにできることをご紹介していきます。
目次
なぜ女医は一般女性に比べて離婚率が高いのでしょうか。
実は、女医が離婚に至る理由は一般女性と変わらないものも多いです。例えば、性格の不一致や、旦那の不倫、モラハラ・DVなどです。
とはいえ、女医特有の離婚事情もあります。大きく5つに分けてご説明します。
女医の結婚相手は、過半数が男性医師と言われています。
同じ職場にいる男性医師と結婚すること自体は不思議なことではありませんが、女医の離婚率の高さは、結婚相手が男性医師であるということ(男性医師の傾向や置かれた環境)も関係しています。
では、なぜ、結婚相手が男性医師であると離婚率が高くなると考えられるのでしょうか。
男性医師にみられる2つの特徴は以下の通りです
男性医師は、女性医師同様に激務です。そのため、仕事を理由に家庭に目を向けない傾向にあります。夫婦の双方が激務であると、お互いが家で顔をあわせる時間も少なくなり、夫婦というより「同居人」となってしまいます。
医師の職業は非常に忙しく、長時間労働や夜間勤務が多いことがあります。特に専門医や手術医など、高度な専門性が求められる分野では、労働時間が不規則であることが多いです。
このように、双方が激務である医師同士の結婚では、安定した家庭の形成は難しいということができるでしょう。
結婚後であってもモテる傾向にあることも、男性医師の特徴の一つです。
特に多いのが、看護師やMRとの不倫です。
看護師は職場の同僚でもあり、一定の規模の病院なら宿直などでも一緒になるため、男性医師と非常に距離が近い関係にあります。そのため、自然と不倫関係に陥りやすいのです。
また、開業医であれば若手のMRが営業に来ることが多く、接待の一環として男性医師と飲みに行く機会も少なくないため、その流れで不倫関係に陥るということがあります。
このように、男性医師は常に女性との接点がある職場環境にあり、その肩書き故に結婚後であってもモテる傾向にあるため、不倫に走りやすいということが言えるでしょう。
女医の多くは、結婚後も医師としての仕事を継続します。
バイト医師としての勤務のみならともかく、常勤していると激務かつ勤務形態が特殊なため、「家事がなかなかできない」「休日であっても出勤しなければならない」等の制限が多くあります。そのため、通常の共働き夫婦に比べて、より一層婚姻生活の維持が難しいのです。
結婚相手が男性医師でなく通常のサラリーマンの場合であっても、相手が家事や育児に非協力的な場合には、離婚に至ってしまう可能性が高いです。
女医は、収入も高く安定しているため、経済的に自立しています。そのため、離婚したいと考えたときにお金の心配をすることなく離婚を決断することができます。
また、子どもがいる場合であっても、シングルマザーとして一般的な家庭の生活水準を維持できるほどの収入を確保することができるため、離婚後の経済面に関する心配をする必要はありません。
結婚してみて、「独身の方が、行動やお金の制限もなくて幸せだった」と感じることもあるようです。
一方で一般女性は、経済面での不安から、本当は離婚をしたくても踏み出せず、離婚を我慢している人も多いです。
このように、離婚後の経済面での自由度という点において、一般女性と女医では「離婚のしやすさ」が違うということができるでしょう。
男性側が劣等感を感じやすくなってしまうことも、女医の離婚率の高い原因の一つです。
男性はプライドが高く、「女性には負けたくない」と考えます。
しかし、女医が総合病院などで常勤していれば相当な収入となります。そのため、女医である女性の方が経済力があるという状況に引け目を感じてしまうのです。劣等感故に愛情を感じなくなってしまった、というケースも実はよくあるのです。
また、結婚相手が男性医師である場合には、男性側のプライドの高さに加えて、同業者である妻に対する競争心が芽生えます。
そのため、例えば「病院内でのキャリアで負けたくない」という気持ちや、「先に専門医・認定医を取りたい」という気持ちの人もいます。
さらに、妻への劣等感や嫉妬がエスカレートしてモラハラに繋がってしまった、というケースもあります。
先ほども述べたように、女医は男性医師と結婚するケースが多いです。
しかし、夫婦が医者であると、その忙しさからすれ違いが多くなることもご紹介してきたとおりです。
では、医師同士の結婚において離婚を回避するには、どのようなことができるのでしょうか。
一般的にも当てはまりますが、関係維持の努力は重要です。
ただ、女医の場合は、結婚相手が男性医師であるケースも多いことを考える必要があります。
男性医師は、その肩書き故にモテることに加え、当直、飲み会など、不倫に走ってしまうきっかけが多い環境にあります。
そのため、不倫に走らない状態を維持しておくことが必要になります。
具体的には、夫婦ともにお互いに好いている、尊敬しあっていることを日常的に言葉で伝えることです。
お互いの状況を理解し、十分に信頼できる関係性を築いていくことが大切です。
繰り返し述べているように、医師夫婦は双方が多忙であり、家事や育児をする時間を取ることは難しいです。
そこで重要なのが、家事の分担と、その仕上がり具合についてお互いが納得しておくことです。
分担しておくことで、自分がやらなければならないことが明確になります。
仕上がり具合について双方が納得しておけば、相手が行った家事の出来栄えについての喧嘩を防ぐことができます。
家事分担をする際には、「誰が△△だけはやる」というように具体的に決めましょう。
また、家事・育児の分担が難しい場合には、外注するのもおすすめです。外注をすれば「家事をやらなくては」というストレスから解放され、仕事にも集中することができるでしょう。
医師夫婦にありがちなことが、コミュニケーション不足です。忙しさから顔をあわせる時間が短くなり、次第に会話も減っていく…という負のループに陥ってしまうのです。
このような事態を回避するために重要なのが「ホウレンソウ」をしっかりとすることです。「ホウレンソウ」とは、報告、連絡、相談の3つのことです。
この3つを日々心がけると、忙しい日々の中でコミュニケーションを取ることにつながります。
また、当直がない休日を合わせて一緒に休暇を過ごす、子どもの行事を共有して夫婦で参加するなど、一緒に出かける機会を作ることにも繋がります。
なかなか顔を合わせることが難しい場合には、ホワイトボードに予定を記入するなどして、日々のコミュニケーションを図りましょう。
女医が離婚を決意した場合、その経済力により一般の女性が離婚をするケースよりもトラブルが根深いものになり易い傾向があります。
多額の資産が問題となり、財産分与などでなかなか折り合いがつかないのです。
財産分与は、原則として1/2ずつとされています。
しかし、この原則は絶対ではなく、医師の離婚のケースで財産分与割合が認定される際には、夫婦双方が財産の形成にどの程度寄与したのかということが具体的に考慮される傾向にあります。
また、医師の場合には、現金や預貯金に加えて、貴金属や時計、絵画などの高価な動産を持っている場合が多いです。
そのため、財産分与をする際にはそのような動産も考慮に入れなければならず、対象財産の見極めが困難になると言えるでしょう。
また、開業医の場合には、個人と医療法人の資産が曖昧になることがあります。
子どもがいる場合の養育費や別居中の婚姻費用は、基本的には当事者間の合意によって金額が決まりますが、調停や審判、裁判の場合は夫婦の収入を元に金額が決定されます。
しかし、医師の平均年収は非常に高いです。支払う側が年収2,000万円を超えた場合や、受け取る側が年収1,000万円を超えた場合には、裁判所の算定表を用いて金額を決することができません。
さらに、医者の子どもは私立高校や大学、インターナショナルスクールに通うというケースもあり、このような場合にどこまでを養育費として定めるのか、という問題もあります。
収入が算定表の上限金額を超えた場合に養育費の金額をどのように算定するかについては、裁判所でも統一的な考え方はありません。「どの程度の高額所得者であるのか」「同居中における生活状況」等を考慮して判断されることになります。
収入が多い医師との離婚において、相手方や裁判所を説得し有利な結果を得るためにも「富裕層の離婚問題に注力する弁護士」に相談して話し合いや手続きを進めることをお勧めします。
離婚は単なる法的手続きではなく、人生の再出発をかけた重要な決断です。岩崎総合法律事務所は、お客様が安心して未来を築けるよう、財産分与や生活の基盤づくりを徹底サポートします。
「離婚をしたい」と思っても、医師はその多忙さから双方が席について話し合いをすることも難しいケースが多いです。
協議離婚ができない場合には調停離婚に進むことになりますが、この場合は1~2ヶ月に1回のペースで裁判所の調停に出席することになります。
もちろん、やむを得ない理由で欠席することは可能ですが、欠席を続けていては調停での話し合いが進みません。
協議の時間が取れずに話し合いがまとまりそうにない場合や、調停にまでもつれ込み多忙な日々の中で裁判所に出向かなくてはならない場合は、弁護士に代理人を依頼することをおすすめします。
女医が離婚をするならば、弁護士に相談することをおすすめします。
弁護士は、専門的な知識・経験から離婚の条件などについて適切なアドバイスをしてくれますし、調停や審判・裁判になった場合に代理出席してもらうことも可能です。
スムーズに問題を解決するためにも、まずは一度、弁護士に相談してみましょう。
離婚相談Cafeでは、医師の離婚問題についても経験豊富な事務所をおすすめしております。
また、富裕層向けの離婚問題に注力する弁護士へのご依頼もおすすめです。
「女医の3分の1の法則」というジンクスがありますが、この法則は、女医の「1/3は生涯未婚」「1/3は結婚後に離婚する」「1/3は結婚生活を維持している」というものです。そうだとすれば、結婚した女医のうち半数が離婚していることになります。
現代の一般的な離婚率が30%前後であることを考えると、50%近い女医の離婚率というのはやはり高いと考えられます。
女医が離婚に至る理由は一般女性と変わらないものも多いです。例えば、性格の不一致や、旦那の不倫、モラハラ・DVなどです。
とはいえ、「結婚相手に男性医師が多いため、互いに激務で生活がすれ違ってしまう」「男性医師が不倫をしやすい環境にある」「妻の側が経済的に自立しているため離婚を決断し易い」「妻の方が収入が多く男性側が劣等感を感じる」など、女医特有の離婚事情もあります。
一般的にも当てはまりますが、関係維持の努力は重要です。
夫婦ともにお互いに好いている、尊敬しあっていることを日常的に言葉で伝えるようにしましょう。お互いの状況を理解し、十分に信頼できる関係性を築いていくことが大切です。
また、同じく重要なのが、家事の分担と、その仕上がり具合についてお互いが納得しておくことです。家事・育児の分担が難しい場合には、外注するのもおすすめです。
医師夫婦の場合、ありがちなことがコミュニケーション不足です。忙しさから顔をあわせる時間が短くなり、次第に会話も減っていくのです。
このような事態を回避するために重要なのが「ホウレンソウ(報告、連絡、相談)」をしっかりとすることです。この3つを日々心がけると、忙しい日々の中でコミュニケーションを取ることにつながります。